安心・安全 京都の結婚相談所 マリアージュ・コンソルジェ オフィスen


2021年2月 コロナ禍においての婚活について 提言

 

2021年2月。

コロナ感染拡大に憂うく事態となり、まる1年が経過しました。
2度目の緊急事態宣言渦中にある現在(令和3年2月上旬 京都)にあって、まだまだ収束の見通しが立ちません。

私たちの生活スタイルは様変わりをしました。
テレワーク、自粛生活、マスクや消毒など日々の感染予防対策。
医療をはじめとするエッセンシャルワーカーの方々のご苦労に心から感謝の念を抱きながら、先の見えない事態に不安を感じずにはいられません。
不安、不満、制限が多い日々に対してのストレス。

もちろん婚活も。
「婚活って不要不急ではないんじゃないかしら?大変な思いで日々を過ごしてる人もいる中、婚活してもいいのかしら?」そんな気持ちになった方もいるのではないでしょうか?
同時に「でも、年月は経つばかり。コロナの収束を待つばかりではいられない」という焦りも。
結婚相談所としても、かつてない未曽有の出来事に、大変な戸惑いを覚えたことは言う間でもありません。
飲食店や他のサービス(接客業)同様、窮地に陥ることを想像しておりました。

しかし、加盟団体組織において活路を見出い出しました。
それは「オンラインお見合い」。
「結婚を望む多くの独身者(登録会員さま)の活動をストップさせたくない。意欲を失ってしまっていただきたくない。休んでほしくない。結婚していただきたい!」
また、相談所事業サービスを低下させてはならないとも。
その結果、入会説明もオンラインで行えるようになりました。
オンラインお見合いについては、会員の方々はもちろん、相談所各位も導入初期のころは手探り状態だったのですが、夏以降さかんに行われるようになりました。
一方、感染者数がやや減ったことやGOTOトラベル、GOTOイートが政府の肝いりで実施されるようになったことにより、みなさんの意識が変わり再び対面お見合いが行われるようにもなりました。
つまりは”、”対面お見合いの復活と共にオンラインお見合いがしっかり定着”したのです。

そのころ言われていたのが、「オンラインお見合いと対面お見合いとどちらでもできるようにしましょう」でした。
これはたとえ、コロナの感染者数が減った来たとしても、オンラインお見合いもしっかり残してその価値をみなさんに知ってもらおうというものでもありました。
結果的にそれは正解だったと思います。
11月あたりから第三波といわれる感染者数激増の状況になった折、オンラインお見合いの有用性をいっそう実感することになったのです。
「コロナは簡単になくならない」との、見立てがもしかしたら業界(加盟団体組織)には最初のころからできていたのかもしれません。

と、前置きが長くなりましたが、
実はこの2020年11月、12月あたりの結婚相談所の成婚退会者数はとても多かったのです。
IBJ(日本結婚相談所連盟)においては2020年12月の成婚者数が1,527名で、過去最多でした。
コロナ禍にあった2020年なのに、成婚退会者は前年(2019年)比109.5%だったそうです。

とはいえ、かたやこんな記事もネットに挙げられていました。

https://www.sankei.com/politics/news/210117/plt2101170005-n1.html
コロナ禍「結婚危機」深刻 戦後最悪レベル…昨年、10月まで13%減

2021.1.17 18:38政治政策
新型コロナウイルスの影響で結婚する人が減っている。厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、令和2年1〜10月の婚姻数は42万4343件で前年同期(48万9301件)比13.3%ダウンした。11、12月も同様であれば、昨年は戦後最悪の昭和25年(15%減)に次ぐ下落幅となる。婚姻数の低下は出生率にも響くとみられ、以下・・・

 
■想定以上…少子化対策に影響か

 戦後で記録が残る昭和22年以降、対前年比で婚姻数の下落幅が2桁を超えたのは24、25年のみ。令和元年は改元に合わせた「令和婚」が件数を押し上げて前年比3.3%増だったため、2年は一定程度落ち込む可能性があったが、想定以上の下落幅となる見通しだ。

 政府の少子化対策担当者は「新型コロナの影響で結婚につながる出会いが少なく、結婚式も行いにくい状況があるのではないか」と分析。11、12月の婚姻数は発表されていないが、11月には新型コロナ感染の第3波が始まり、担当者は「2年全体での大幅な改善は難しい」と予測する。

 出生数は、人口動態統計では法律上の婚姻関係にある夫婦の間に生まれる「嫡出子」が約98%を占めるため、婚姻数の低下が今後の出生数の低下にもつながる。菅政権が取り組む不妊治療の保険適用や、待機児童解消で得られる効果が帳消しにもなりかねない。

 自民党の少子化対策特別委員会(委員長・衛藤晟一前少子化担当相)が昨年12月にまとめた少子化対策に関する提言では、婚姻数の減少について「中期的にも出生率・出生数が大きく減少しかねない危機的な状況」と指摘。政府は3年度予算案で「結婚対策」関連経費を計上した。
THE SANKEI NEWS 出典

つまりは、結婚相談所では結婚した人が多かったけど、世間では戦後最悪レベルの結婚者数低下だったのです。

この現象について、当所ではこう考えました。
・自粛により出会いの場が減った。(コンパ、合コン、友達の紹介、職場や仕事関連の人との飲み会、食事会、イベント、趣味の活動、お稽古事)
・経済不安や情緒不安が広がり、結婚はもとより、恋愛をしたいという気持ちになる人が減った。(仕事を失ったり、収入が減った人も多い)
・付き合っている相手はいるけど、結婚にまつわる行事ができず、併せて入籍をするタイミングを逃したり決断が鈍ってしまった。
・テレワークの普及により、職場で異性と親しくなるという可能性がまったくなくなった。
婚活を目的としたリアルなお見合いパーティーも開催し難い状態でした。もちろん現在もそれが続いています。


さて、ここから先は「だからこそ結婚したい人は結婚相談所を利用してください」という宣伝的な記述となるのですが、
コロナ禍にあって予想だにしていなかった数字として、特にIBJ(日本結婚相談所連盟)は過去最多の成婚者数をたたき出したというのはウソ偽りがない現実です。
当所もですが、全国の加盟相談所さんの多くが自所の会員さんを成婚へと導きました。

結婚相談所に登録できる方(特に男性は)、テレワークができる大手企業に勤務している方も極めて多いのです。
業績が落ちたり、残業や休日勤務手当が減り、2020年は所得が下がってしまった男性もいるとはいえ、「経済的に婚活ができない状況になった」という方は多くはありません。
これらが何を意味するかはおわかりだと思います。

こういう時期だから、結婚するなら結婚相談所でお相手を探すのがベストの選択なのです。
とりわけ自信を持って、こう言えるのが今なのです。


「パートナーを得て、時代の変化に付いて行けるあなたになりませんか?」


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